難聴で耳が遠くなると認知症が進行しやすい、備えたいこと
「最近、親の耳が遠くなってきた気がする」「会話がかみ合わなくなった」
こうした変化を、単なる加齢現象として見過ごしてはいないでしょうか。
実は、難聴は認知症の発症や進行と深く関係していることが、近年の研究で明らかになっています。さらに、認知症は医療や介護の問題だけでなく、「お金」や「資産管理」という現実的な課題を同時に引き起こします。
この記事では、難聴と認知症の関係を科学的根拠に基づいて整理しながら、もし認知症になってしまった場合に備えて、どのようにお金と向き合い、準備しておくべきかを、家族信託コンサルタントの立場からお伝えします。
この記事の筆者
認知症とお金の専門家・横手彰太。これまでに家族信託の締結サポートは累計350組以上、信託財産総額180億円超を担当してきました。
日本全国67ヶ所の公証役場での手続き実績があり、NHK「クローズアップ現代+」やAERA、プレジデント、日本経済新聞など多数メディアでも紹介されています。セミナー講師としても300回以上登壇し、一般のご家庭から税理士、不動産会社まで幅広い方々にお金と認知症対策について解説してきました。著書に『親が認知症になる前に知っておきたいお金の話』をはじめ計5冊があります。
親が認知症になると、財産管理や相続の問題が一気に複雑化します。
だからこそ、「備えるなら今」が大切です。親に認知症の症状がある場合はすぐに対策しないと後悔しますので無料相談をお申し込みください。家族信託を詳しく学びたい方は2時間以上の濃い内容で解説した特別YouTube動画もご案内していますので、ぜひ最後までご覧ください。
認知症とお金の問題は、本当に重要な問題です。
手遅れになる前に、しっかりと考えて行動しましょう。
難聴は「年のせい」では済まされない時代になっている
高齢になると耳が遠くなるのは自然なことだと、多くの方が考えています。しかし現在では、難聴を単なる老化現象として片づけることはできなくなっています。
国内の研究では、国立長寿医療研究センターが発表した調査において、地域在住高齢者を対象にした分析から、難聴が認知機能低下と関連していることが示されています。
参考：もの忘れセンターの佐治直樹副センター長らが、難聴と認知機能低下との強い関連を見いだしました
この研究では、聞こえにくさがある高齢者ほど、記憶力や判断力といった認知機能が低下しやすい傾向が確認されています。
海外の大規模研究でも同様の結果が報告されており、難聴は認知症の「修正可能なリスク因子」のひとつと位置づけられるようになっています。つまり、早めに対応することで、認知症のリスクを下げられる可能性があるということです。
なぜ耳が遠くなると認知症が進行しやすくなるのか
難聴と認知症が結びつく理由については、いくつかの仮説があります。
ひとつは、聞き取りにくさを補うために、脳が過剰にエネルギーを使ってしまうという考え方です。本来であれば記憶や思考に使われるはずの脳の資源が、音声の理解に割かれることで、認知機能全体が低下しやすくなるとされています。
もうひとつは、社会的孤立の問題です。聞こえにくくなると、会話が億劫になり、人との交流を避けがちになります。結果として外出や人付き合いが減り、脳への刺激が少なくなってしまいます。この「刺激の減少」が、認知機能低下を加速させる要因になると考えられています。
私、横手は、難聴の問題は「耳の問題」で終わる話ではなく、「脳」と「生活全体」に関わる問題だと捉える必要があると考えています。
補聴器は認知症予防の一つの選択肢になる
近年の研究では、補聴器の使用が認知症リスクの低下と関連している可能性も示唆されています。補聴器によって音情報が脳に適切に届くことで、会話や社会参加が維持され、結果として認知機能の低下を緩やかにする効果が期待されています。
もちろん、補聴器を装着すれば必ず認知症を防げるわけではありません。しかし、「聞こえにくさを放置しない」という姿勢自体が、認知症予防において重要な意味を持ちます。
ここで大切なのは、認知症を「完全に防ぐ」ことだけを目標にしないことです。現実的には、どれだけ気をつけていても、認知症になる可能性をゼロにすることはできません。
認知症は「お金の問題」を一気に表面化させる
認知症が進行すると、判断能力の低下により、預金管理や契約行為が難しくなります。銀行口座が凍結される、介護施設の入居契約ができない、不動産の管理や売却が進まないといった問題は、決して珍しい話ではありません。
多くのご家族が、認知症が発症してから初めて「お金が動かせない」という現実に直面します。そしてその時点では、できる対策が大きく限られてしまうのです。
私、横手が現場で感じるのは、「もっと早く準備しておけばよかった」という後悔の声が非常に多いということです。
遺言書だけでは生きている間の備えにはならない
「遺言書は書いてあるから大丈夫」とおっしゃる方は少なくありません。しかし、遺言書は亡くなった後の財産分配を定めるものです。生きている間、特に認知症になってからの生活資金や医療・介護費用の管理まではカバーできません。
認知症の期間は数年から十数年に及ぶこともあります。その間の生活をどう支えるのかという視点がなければ、現実的な備えとは言えません。
私、横手は、遺言書は重要な制度である一方で、「それだけでは不十分」だという点を、強くお伝えしたいと考えています。
家族信託は「認知症になってから」を支える仕組み
認知症対策として、私が特に重要だと考えているのが家族信託です。家族信託は、元気なうちに信頼できる家族に財産管理を託し、あらかじめ決めたルールに沿ってお金を使ってもらう仕組みです。
これにより、認知症になっても口座が凍結されることなく、生活費や介護費用を継続的に支払うことができます。不動産がある場合も、管理や活用を止めずに続けることが可能です。
私、横手は、家族信託は「相続対策」ではなく、「生活を守るための制度」だと位置づけています。認知症になってからの人生を、安心して過ごすための土台づくりなのです。
難聴対策とお金の備えは同時に考えるべき
難聴への早期対応は、認知症予防の観点から非常に重要です。しかし同時に、「もし認知症になってしまったら」という視点での備えも欠かせません。
耳のケアは体と脳を守り、家族信託などの資産対策は生活と尊厳を守ります。どちらか一方だけでは、十分な安心にはつながりません。
私、横手は、認知症対策とは「健康」と「お金」の両輪で考えるものだと考えています。
まとめ
難聴は、認知症の進行と無関係ではありません。早めに気づき、対処することが、将来のリスクを下げる第一歩になります。しかしそれと同時に、認知症になってしまった後の現実にも目を向ける必要があります。
生きている間の生活をどう守るのか。お金の流れを止めないために、どんな準備ができるのか。
私、横手は、こうした問いに向き合うことこそが、真の認知症対策だと考えています。
